大企業勤めの脳卒中罹患者の復職5年後も勤務している割合は約6割と判明

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大企業に勤めていて脳卒中と診断を受けた社員の復職5年後の勤務率は6割という結果が東京女子医大の調査により明らかになりました。下記に詳細あり

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脳卒中を経て復職した大企業社員の6割が5年後も継続して働いていることが、東京女子医大の遠藤源樹助教(公衆衛生学)の調査でわかった。脳卒中経験者の大規模追跡調査は日本で初めて。元患者の大半が働き続けていることがわかり、企業には安易に解雇せず、支援する姿勢が求められそうだ。

 26日に大阪市で開かれる日本公衆衛生学会総会で発表する。遠藤助教は2000~11年に脳卒中と診断された大企業の社員380人を調べた。その結果、病気で休み始めてから1年以内に復職していた人の率は62.4%で、復職してから5年後も継続して勤めていた人は59.1%だった。発病からフルタイム勤務に戻るまでの中央値は259日だった。

 遠藤助教が調べたがん患者の場合、フルタイムの復職までは203日、5年継続勤務率は51.1%。脳卒中の方が復職まで時間がかかるものの、がんより多くの割合で継続勤務できていた。

時差通勤など支援を

 一方、脳卒中では、復職後1年間は再び休む可能性が高い。病の再発や、駅の階段で転倒して骨折するなど通勤中の事故、意欲低下などメンタルヘルスの問題が生じがちだ。リハビリに時間がかかったり、通勤が難しく仕事を断念したりするケースもあったという。中小企業では解雇や自主退職を強いられる例もあるとみられる。

 短時間勤務や時差通勤によるラッシュ回避、メンタル面の診察などがあれば十分、勤務が可能と遠藤助教はみており「支援を充実すればより多くの元患者が長く仕事できる」と指摘した。【斎藤義彦】

出典:脳卒中元患者 復職5年後も勤務は6割 東京女子医大調査 毎日新聞

 

▼「脳卒中」とは

脳梗塞、脳出血、くも膜下出血に大別される。患者数では、脳梗塞が6割以上を占める。初期症状は顔のゆがみや腕のしびれ、言葉のもつれなど。脳卒中による死亡者数は年約13万人で、がん、心疾患に続いて多い。手足のまひ、言語障害など後遺症が残ることも多いため、早期治療からリハビリ、在宅支援へと切れ目なく病右施設が連携し、患者を支える仕組みが必要な病気。都道府県が病院ごとの得意治療を明示する新医療計画では、対象となる四つの病気の中で最も早く体制を築くよう求められている。 出典:朝日新聞掲載「キーワード」

 

▼ひとこと

短時間勤務や時差通勤によるラッシュ回避、メンタル面の診察などがあれば十分、勤務が可能と遠藤助教はみており「支援を充実すればより多くの元患者が長く仕事できる」と指摘した。

たとえ、脳卒中に罹患したとしても、実際に復職し、5年後も務めている方たちが約6割もいるというのは、病気を罹患した人達の心を少しは安心させる結果になったのではないでしょうか。もちろん会社のサポートも重要ですが病気に罹患するとどうしても今後の不安は付き物なので、少しでも安心をさせてあげるという配慮が会社側にも求められるでしょう。

しかしながら、これはあくまで大企業を調べた結果。中小企業の場合はもっと割合が低い事が予想されます。サポート体制があれば長期間の勤務は可能となるという事ですが、中小企業規模で考えると実際は解雇や自主退職を強いられるが現状であり、中小企業においても病気に罹患者に対してサポートする体制を整えて欲しいと切に思う。

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